ソニー損保、3年続く大きな安心を、ネットでお得に　「ソニー損保の長期自動車保険（3年契約）」販売開始

ソニー損保は、2026年10月1日より「ソニー損保の長期自動車保険（3年契約）」の販売を開始する。
インターネットで契約手続が可能な長期契約の自動車保険の提供は、ダイレクト自動車保険ではソニー損保だけ(*1)である。
■「ソニー損保の長期自動車保険（3年契約）」販売開始の背景・目的
昨今は、将来の見通しにくさや価値観の多様化などを受け、お客さまが保険に求めるものも多岐にわたっている。そこでソニー損保では、「将来を見通せる安心」「継続（更新）手続の負担の軽減」「安全運転の後押し」という新たな価値の提供を目指し、「ソニー損保の長期自動車保険（3年契約）」（以下「長期自動車保険」）の販売を開始する。
自動車保険の多くは保険期間が1年で、料率改定や事故の有無などにより保険料の負担が見通しにくいほか、毎年の継続手続が必要である。長期自動車保険なら、契約時に3年分の保険料が確定するため、将来の保険料負担が見通しやすくなるとともに、継続手続の回数を減らすことで、お客さまの負担の軽減が実現する。
さらに、保険期間中に等級ダウン事故(*2)が無かった場合、「無事故お祝い金」として保険料の一部を返す。お客さまの安全運転を後押しすることで交通事故の低減につなげ、社会やお客さまに新たな価値を提供することを目指す。
また、割引については、保険期間が1年の契約と同様にインターネット割引や無事故割引などが適用され、新規で契約される場合の3年間の割引総額は32,000円(*3)となる。
ダイレクト型ならではの合理的な保険料とインターネットで契約申込が完結する利便性を長期自動車保険でも実現することで、自動車保険におけるお客さまの選択肢を広げる。
■「ソニー損保の長期自動車保険（3年契約）」の主な特長（3年契約という選択肢が提供する3つの価値）
・契約時に3年分の保険料が確定する「将来を見通せる安心」
契約時に3年分の保険料が確定する(*4)ため、1年ごとに、物価高といった経済状況などを踏まえた保険料水準の変動や、保険の使用有無による等級の変動の影響を受けることがなく、将来の保険料負担が見通しやすくなる。
・継続手続の手間の軽減
同社の長期自動車保険の保険期間は3年間である。保険期間中は継続手続が不要で、毎年の積算距離計の確認など、契約継続に伴う手間を軽減できる。
・「無事故お祝い金」による安全運転の後押し
3年間の保険期間中に等級ダウン事故(*2)がなく満期を迎えた場合、「無事故お祝い金」として、保険始期日時点の契約の保険料（3年間の合計額）の15%を返す(*5)。安全運転を後押しする、長期契約ならではの仕組みである。
ソニー損保の自動車保険は、高品質なサービスとリスクに応じた保険料などにより多くのお客さまに支持され、ダイレクト自動車保険では長期にわたり売上No.1(*6)を堅持するとともに、外部調査機関による顧客満足度調査においても継続的に高い評価をえている。
こうした同社が培ってきた強みを生かし、これまで保険期間が1年の商品しかないことを理由にダイレクト自動車保険を検討されていなかったお客さまにも、ソニー損保の商品を選択肢の一つとして検討することで、顧客基盤の拡大を通じた持続的な成長にもつなげる。
今後も、同社がビジョンに掲げている”価値ある「違い」で安心と感動を”の実現に向けて、お客さまにとって価値のある商品の創出とサービスの提供に取組んでいく。
(*1)2026年9月1日時点で、主にダイレクトで自動車保険を販売している保険会社について、ソニー損保が調査したものである。
(*2)事故で保険を使うと、原則として事故1回につき3等級下がる（一般的に、「3等級ダウン事故」と呼ぶ）。等級が下がると割引率が小さくなり、保険料が高くなる。なお、事故の内容などによっては、1等級下がる「1等級ダウン事故」や保険を使っても等級に影響がない「ノーカウント事故」もある。
(*3)32,000円は、インターネット割引（各保険年度、計24,000円）、無事故割引（各保険年度、計7,500円）、証券ペーパーレス割引（第1保険年度、500円）の合計である。なお、割引の適用には所定の条件がある。また、保険年度とは、保険期間を保険始期日から1年ごとに3つに区分し、それぞれ第1保険年度・第2保険年度、第3保険年度としたものを指す。
(*4)契約条件の訂正・変更が生じた場合は、その内容に応じて、保険料を追加で支払う、または返還することがある。
(*5)無事故お祝い金は当該保険契約に係るすべての保険料の払込みを完了した場合に返す。なお、算出対象となる保険料には、一部の特約の保険料は含まない。また、保険料算出時の端数処理等により、15%ちょうどにならない場合がある。
(*6)2026年9月1日時点で、主にダイレクトで自動車保険を販売している保険会社の2025年度までの自動車保険料収入について、ソニー損保が調査したものである。