三井住友海上、自然災害に関する調査を実施

三井住友海上は、20代～60代の男女1，000名を対象に、自然災害への備えに関する調査を行った。自然災害への備えに関心が高いものの、実際に備えている方は少なく、備えている内容も食品備蓄 など身の回りのことに留まっている。
また、近年増えている自然災害に便乗した悪質商法について、知らない方が多くいた。
同社は、これらの身近なリスクに備えるための情報をオフィシャルWebサイトで公開している。
「自然災害に関する調査」調査概要
●調査時期：2022年6月3日（金）～6月4日（土） ●調査方法：インターネット調査
●調査対象：全国の20代～60代の男女1，000名 ●調査委託先：株式会社マクロミル
＜調査結果＞
・9割の方が自然災害への備えに関心があるものの、4割は備えておらず「どこまで備えてよいかわからない」と回答。自然災害に備えている方でも、備えの内容は「食品の備蓄」「避難場所の確認」など 身の回りのことに留まっている。
・近年増えている自然災害に便乗した悪質商法について、6割が「知らない」と認知されてない。