東京海上ホールディングス、S&PDowJonesBest-in-ClassWorldIndexおよびAsiaPacificIndexの構成銘柄に選定

東京海上ホールディングスは、ESG（環境・社会・ガバナンス）の世界的な株価指数「DowJonesBest-in-ClassWorldIndex」および「DowJonesBest-in-ClassAsiaPacificIndex」の構成銘柄に選定された。
1.DowJonesBest-in-ClassIndexについて
DowJonesBest-in-Class(DJBIC)Indexは、S&PGlobal社が実施するCorporateSustainabilityAssessment（CSA）の結果をもとに、グローバル主要企業のESGに関する取組みを評価し、各業界で特に優れた企業を選定する指数である。ESG投資を重視する投資家にとって、企業のサステナビリティに関する取組みを確認する際の代表的な指標の一つとして、世界的に広く参照されている。
本インデックスは、世界全体を対象とするWorldIndexをはじめ、国・地域別にも指数がある。同WorldIndexは、世界の大手企業約2,500社を対象に、ESGに関する長期的な取組みを評価し、上位10％に入る企業で構成される。
2.構成銘柄への選定
この度、同社は2026年の評価において、重点領域における取組みの充実や情報開示の強化が総合的に評価され、WorldIndexおよびAsiaPacificIndexの両銘柄に選定された。なお、AsiaPacificIndexへの選定は18年連続となる。
（1）重点領域における取組みの充実：
気候変動、人的資本・人権、ガバナンス・リスク管理の各領域において、グループ全体で対応を進めました。主な取組みは以下の通りである。
・気候変動：2050年ネットゼロの実現に向け、顧客対話（エンゲージメント）および脱炭素への移行（トランジション）に関する中間目標を設定し、取組みを推進した。また、グループ全体の投融資ポートフォリオに係る温室効果ガス（GHG）排出量を計測し、その実績を開示した。
・人的資本・人権：女性向けキャリア形成プログラム等の人材育成施策や、LGBTQ+に関する従業員コミュニティである「EmployeeResourceGroup」を通じて、多様な人材の活躍を支える職場環境づくりに取り組んだ。また、人権リスクマップを見直し、バリューチェーンを含む人権リスク管理の態勢を再構築・強化した。
（2）情報開示の強化：
Climate&NatureReport※1やHumanCapitalReport※2、サステナビリティレポート※3等を通じて、気候変動・自然資本、人的資本・人権、ガバナンス・リスク管理に関する情報開示を体系的に充実させ、開示内容の網羅性と透明性を高めた。
3.今後について
銘柄選定を踏まえて、同社はESGに関する取り組みを一層強化していく。また、同社は「お客様や社会の“いざ”をお守りする」という変わらぬパーパスのもと、時代と共に変化する社会課題の解決に取組み、誰もが安心・安全に生活し、果敢に挑戦できるサステナブルな社会の実現に貢献していく。
※1　Climate&NatureReport2025：
https://www.tokiomarinehd.com/sustainability/pdf/sustainability_climate_nature_report_2025.pdf
※2　HumanCapitalReport2025：
https://www.tokiomarinehd.com/ir/download/a16lmp000000nbvr-att/Human_Capital_Report_2025_j.pdf
※3　サステナビリティレポート2025：
https://www.tokiomarinehd.com/ir/download/a16lmp000000nbvr-att/sustainability_web_2025.pdf