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三井住友海上、「3割近くがサイバーセキュリティ対策せず、20代では4割超が未対策」サイバーセキュリティ等に関する調査を実施

三井住友海上は、20代~60代の男女1,000人を対象に、スマートフォン(以下、スマホ)、パソコンのサイバーセキュリティ等に関する調査を行った。
同社は、このような身近なリスクに備えるための情報をオフィシャルWebサイトで公開している。
「スマホ、パソコンのサイバーセキュリティ等に関する調査」調査概要
●調査時期:2022年6月3日(金)~6月4日(土)●調査方法:インターネット調査
●調査対象:全国の20代~60代の男女1,000人●調査委託先:株式会社マクロミル
「ご依頼事項」
●記事等で利用の際は、出典として「三井住友海上火災保険株式会社」の名前を明記。
<調査結果>
1.SNSの使用は、世代間の差が大きい20代は9割/60代は4割
プライベートで使用するスマホ、パソコンの使用用途は「Webサイトの閲覧」「メール」「LINE等のメッセージアプリ」が8割を超えた。SNSは64.5%だったが、20代が9割に対し60代が4割と世代間の差がある。
2.サイバーセキュリティという言葉の認知度は5割弱、特に若い世代が低い傾向
サイバーセキュリティを「知っている」と答えた方は、5割弱に留まっている。特に、20代32.7%、30代36.6%と、若い世代が低い傾向である。
3.20人に1人がフィッシング詐欺、不正利用、ネット上での誹謗中傷等の被害に、業務利用機器の不正ログインは15人に1人が経験
プライベート使用のスマホ、パソコンでは「フィッシングによる個人情報等の搾取」「クレジットカード情報の不正利用」「ネット上の誹謗・中傷・デマ」を、20人に1人が経験している。
また、業務使用(勤務する会社も含む)でも「インターネット上のサービスへの不正ログイン」等を15人に1人が経験している。
4.3割近くがサイバーセキュリティ対策せず、特に20代で4割超が未対策、60代と大きな差に
プライベート使用のスマホ、パソコンのサイバーセキュリティ対策は「セキュリティソフト・システムの導入」「ソフトウェアの定期的な更新」等、7割の方が対策を行っている。一方、60代が81.9%に対し、20代が58.5%と世代間の差がある。

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