SOMPOホールディングス、中年期の運動習慣有無で「健康寿命に3．76年の差」国立長寿医療研究センターが共同研究

SOMPOホールディングスと、国立研究開発法人国立長寿医療研究センター（以下「国立長寿医療研究センター」）の老化疫学研究部の研究グループは、中年期の運動習慣の有無が健康寿命に与える影響を検証することを目的とした共同研究を2025年11月から実施し、中年期における中高強度の運動習慣がある場合、ない場合に比べ「健康寿命が3.76年長い」可能性が示された。
超高齢社会が進展する日本において、日常生活に制限のない期間を示す「健康寿命」の延伸と、平均寿命との格差是正は喫緊の社会課題である。両者は2017年に締結した包括連携協定のもと、認知機能低下抑制を目的とした多因子介入研究（J-MINT研究等）をはじめ、科学的根拠に基づく予防プログラムの共同開発および社会実装を進めてきた。
1.共同研究の背景と目的
（1）両者の連携のあゆみ
SOMPOホールディングスと国立長寿医療研究センターは、2017年9月に認知症対策を含む高齢者の健康増進および健康長寿社会の実現に向けた包括連携協定を締結した。
世界的な認知症予防研究（FingerStudy）の高齢者向け社会実装プログラム「SOMPOスマイル・エイジングプログラム」開発の監修や、国立研究開発法人日本医療研究開発機構支援による「J-MINT研究」への参画など、産学官連携によるエビデンス創出を長年にわたり推進してきた。
（2）本研究のねらいと社会的背景
健康寿命と平均寿命の間には約9～12年の開き※1があり、要介護リスクの低減と社会保障費の持続可能性の確保が不可欠となっている。
高齢期の運動習慣が健康寿命延伸に寄与することが知られているが、中年期の運動習慣と健康寿命との関連は十分に明らかではない。
本研究は、国立長寿医療研究センターが運用する老化に関する長期縦断疫学研究（NILS-LSAコホート研究）のデータを解析し、中年期の運動習慣が健康寿命に与える影響を検証することを目的として実施した。
※1　男性8．49年、女性11．63年（2022年）（厚労省：平均寿命と健康寿命|生活習慣病などの情報(e-ヘルスネット)）
2.研究の概要
本研究では、SOMPOホールディングスと国立長寿医療研究センターが共同で解析方法の方針を策定し、国立長寿医療研究センターがデータの解析を実施した。
●研究名称：中年期における習慣的な中高強度身体活動の実施と要介護フリー生存期間※2の延伸：NILS-LSAコホート
●研究主体：SOMPOホールディングス、国立長寿医療研究センター
●研究対象群：NILS-LSAコホートの第4－7次調査（2004～2012年）に1回以上参加したベースライン時40～59歳の非要介護中年男女1，624名
●追跡期間：2022年1月末まで［中央値15．9年（四分位範囲12．9～16．8）］
●主な検証項目：
初参加時の聞き取りにより、やや息が弾む程度以上の運動（4．5METs以上）を習慣的に行っている人と、行っていない人の2グループに分けた。2004～2022年の介護保険情報を用いて、支援や介護が必要になったかどうかを確認し、介護や支援を必要とせずに過ごせる期間に違いがあるかを調べた。
●解析手法：性、年齢、BMI、喫煙、既往歴、教育歴、総身体活動量の影響を考慮し、2つのグループで介護や支援が必要になるリスクや、その時期に違いがあるかをCox比例ハザードモデルおよびLaplace回帰モデルを用いて統計的に比較。
※2　要介護（要支援1以上）認定を受けずに自立して生活できる期間のこと。
3.主な研究成果
本研究では、およそ18年に及ぶ長期の疫学調査データを解析し、40～59歳の中年期に4．5METs以上の運動を30分程度習慣的に実施する人は、それらの運動を習慣的に実施していない人に比べて健康寿命が3．76年延伸する可能性が示された。4．5METsの運動は、速歩や軽いジョギングなどの有酸素運動、中等度以上の筋肉トレーニングに相当する。
なお、本研究では健康寿命を要介護（要支援1以上）認定を受けずに自立して生活できる期間（要介護フリー生存期間）として算出している。