損保ジャパン、働き方に関する意識調査を実施

損保ジャパンは、「働き方に関する意識調査」を実施した。
◆調査概要
(1)調査期間：5月1日（金）～5月2日（土）
(2)調査方法：インターネット（PC、携帯電話モバイルサイト）
(3)調査対象：全国在住の20歳以上の男女
(4)回答数　：2,157人
・20歳～29歳
　男性　55人
　女性　96人
　合計 151人
・30歳～39歳
　男性 175人
　女性 159人
　合計 334人
・40歳～49歳
　男性 492人
　女性 144人
　合計 636人
・50歳～59歳
　男性 935人
　女性 101人
　合計1,036人
◆調査結果のポイント
①緊急事態宣言の影響を含め、約4割が在宅勤務を実施。
②在宅勤務にあたり約2割がOA機器などの物品を購入。購入金額の平均は67,550円。
③在宅勤務により通勤時間が減少し、約4割が自分や家族のための時間創出効果を実感。
一方、仕事とプライベートのメリハリ等の課題が浮き彫りになった。
④約4割が残業削減につながったとする一方で、4割強が残業増加または変わらないと回答。
在宅勤務実施に伴い、業務の品質や配分は今後も注意を要する。
⑤在宅勤務経験者の約7割が柔軟な働き方や、従来の働き方からの脱却を志向。在宅勤務未経験者より経験者のほうが、働き方を変える意識が高い結果となった。
詳細：https://www.sompo-japan.co.jp/~/media/SJNK/files/news/2020/20200605_1.pdf