太陽生命、太陽生命少子高齢社会研究所、2021年度より継続中の「認知症に関する調査」を今年度も実施

太陽生命の子会社である株式会社太陽生命少子高齢社会研究所（以下、「研究所」）は、9月21日の世界アルツハイマーデーにあわせて「認知症に関する調査」を実施した。
[調査結果のポイント]
1.最もなりたくない病気第1位は、「認知症」
・全国の30代～70代の男女18,110人に「最もなりたくない病気」について調査したところ、第2位の「がん」と大差をつけて「認知症」が第1位となった。
・2021年に実施したアンケートの同一質問でも第1位は「認知症」であり、3年が経過しても変わらない結果となった
2.MCI（軽度認知障害）の認知度、昨年の18.9％から27.3％に増加
・MCIの認知度調査に加え、予防により認知機能を維持・回復できる可能性があることを知っている人についても昨年の14.0％から21.6％に増加した。
・また、自分自身がMCIの状態であるか否かについて、「知りたい」と回答する人も43.8％から51.4％に増加しており、MCIに関する理解度、関心が増加していることがわかる。
・MCIの理解度が向上することで、より早期に医療機関を受診しMCIの状態を発見することができ、認知症を予防、または発症を遅らせる可能性が高まることが期待できる。
3.「今思うとあの頃から認知症だったかもしれない」と思う症状の多くは、「物忘れ」と「金銭・薬の管理不足」であり、現れてから認知症と診断されるまでの平均期間は16.2か月
・同居の家族が「今思うとあの頃から認知症だったかもしれない」と思う症状の第1位は、「ものの名前が出てこなくなる、鍋に火をかけたことを忘れる、置き忘れ・しまい忘れ等の物忘れ」。第2位は「金銭や薬の管理ができなくなった」という結果だった。
・同居の家族が「今思うとあの頃から認知症だったかもしれない」と思った時期から、医療機関で認知症と診断されるまでにかかった期間は平均16.2か月であるが、典型的な認知症では3～5年前から兆候があるとされている。
2020年4月に設立された研究所は、高齢化が進む社会の中で必要なサービス等の開発に向けた研究や調査を継続して実施しており、その一環として本調査を継続的に実施している。
同社は2016年に「ひまわり認知症治療保険」、2018年に「ひまわり認知症予防保険」を発売し、認知症という社会的課題に取り組んできた。
同社および研究所では、今後も健康寿命の延伸等の社会的課題の解決向けた取り組みを進めていく。