カーディフ生命とカーディフ損保、「コロナ禍と保険」に関する意識調査結果を公表

BNPパリバ・カーディフ（本社：パリ）は、日本を含む世界21か国・地域の18歳以上の男女21,000名を対象に、保険へのニーズに関する意識調査を実施した※1。2019年の調査※2に続き、2回目となる今回の意識調査は、新型コロナ感染拡大の影響とそれに伴う保障ニーズの変化を把握することを目的に、新たに新型コロナに関する設問を追加して実施した。
◆世界21か国の結果ハイライト
1.76%が「病気」および「収入減」を不安視、コロナ前より上昇
2.59%が新型コロナの影響で収入減を経験し、44%が大きな買い物を延期・中止
3.未曽有の危機によって保険の必要性を認識し、特に失業に対する保障ニーズが増加
◆日本の結果ハイライト
1.最大の生活不安は依然として「自然災害」75%、次いで「事故」74%、「収入減」73%
2.45%が新型コロナの影響で収入減を経験
3.想定外のリスクに対して「守られている」と感じているのはわずか54%。21か国中16番目の低水準
4.保障ニーズは総じて前回より大幅に上昇。ニーズが高い順に「自然災害」47%（前回比+17pt）、「病気」44%（+18pt）、「入院」43%（+16pt）
※1 調査方法：調査期間は1月4日～29日。金融商品・サービス（銀行取引・保険）に関する決定権を持つ18歳以上の個人の代表サンプル。年齢制限は国によって異なり、欧州では65歳（トルコは50歳）、南米は59歳（ペルーは55歳）、アジアは55歳（中国は50歳）。調査対象者21,000名（1か国あたり1,000名）。各国での代表サンプルを確保するために年齢、性別、地域の割当を適用。ロシアでは特別な割当を適用（特定都市での質問）。イプソス社のパネルによるオンライン調査。調査はインターネット（パソコン、タブレット、スマートフォンなど端末機器を問わないアンケート）を利用。データは3つのセグメント（性別、年齢、地域）に基づいて処理。調査結果は、世界レベル、地域レベル、国別に分析。
※2 BNPパリバ・カーディフは2019年4月にイプソス社と共同で3大陸26か国・地域の26,000名を対象に意識調査を実施。