メットライフ生命、「＃老後を変える」サミットを開催

メットライフ生命は、去る6月15日、産官学の有識者約150名と共に、超高齢社会における日本のあるべき姿を議論するための、「#老後を変える」サミットを開催した。同サミットにおいては、内閣官房・経済産業省、東京大学、慶應義塾大学等をはじめとする各企業・団体の関係者の登壇の下、退職後の長い人生をどのように生きるべきなのか、明るい超高齢社会はどのようにして実現できるのかについて議論を行った。
昨年秋に英誌「TheEconomist」の調査部門が弊社の協力のもと行った、高齢化に伴う人々の認識に関する調査（「健康・経済プラン・QOLが映し出す未来像と現実のギャップ」）においては、日本の調査対象者の約4割が退職後の余命を実際よりも短く認識しているなど、老後の健康や資産形成に関する知識と現実の認識の差が依然として大きいことが明らかになっている。このような認識ギャップのもとにある、いわゆる現状維持バイアスから脱却し、「明るい超高齢社会」実現のための未来図を描くためには、産官学連携の下での大きな構想力が求められている。
今回開催した「＃老後を変える」サミットでは、健康な人はもちろん、様々な疾患や介護等、何かを抱えながらでも、「後半人生」を愉しく豊かなものに実現していけるような社会を構築するために、今後必要となる連携について、日米トップレベルのアカデミア、政策関係者、企業幹部など、各界の様々なゲストスピーカーが会場参加者と共に闊達な議論を展開した。