メットライフ生命が全面協力した英エコノミスト調査の国際調査概要が公表

メットライフ生命は、英国の国際経済誌「The Economist」グループの調査部門であるエコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）が、同社の全面協力の下で健康管理や金融資産などに関する国際調査報告書をまとめたことを公表した。この報告書は、日本をはじめとする８カ国・地域の人々が、健康や資産管理、クオリティ・オブ・ライフ（ＱＯＬ）に関してどの程度正しい知識を備えているのか、実際の数値やデータと比べて明らかにすることを目的としている。
「リアリティ・チェック：健康・経済プラン・ＱＯＬが映し出す未来像と現実のギャップ」と題された本報告書は、英エコノミスト主催の「ジャパン・サミット２０１７」の開催に合わせて、本日公表された。8カ国・地域（オーストラリア・中国・香港・インド・日本・マレーシア・韓国・米国）の計1600人を対象としたアンケート調査を実施し、回答者が考える平均余命や、最も不安に感じている疾患、また退職後の所得に関する自国・地域の相対的なランクなどを質問。その上で、EIUや世界保健機関（WHO）、世界銀行などの信頼できるデータや予測に基づき、回答者の答えを各国・地域の“現実（リアリティ）”と比較した。
日本の調査対象者の回答は、実証データと整合している割合である平均正解率が最も高かったものの、依然47%の低水準にとどまっており、明らかに改善の余地があることが認められた。例えば、退職後の平均余命については、日本の調査対象者の48%が実際より少なく見積もっていた。厚生労働省によると、寿命が延びる一方で、平均寿命と健康寿命の差は10～15年ある。日本人は退職後の長い人生で、健康を維持していくという新たな課題に直面している。
本報告書は、こちらからダウンロードが可能。
http://www.metlife.co.jp/about/pdf/eiu_report.pdf