住友生命、「熱中症白書」最新結果を日本衛生学会で発表

住友生命と株式会社JMDC（以下「JMDC」）は、2025年に公表した健康・生活習慣と熱中症の関係性を示す「熱中症白書」※1の追加調査を行い、その結果を第96回日本衛生学会学術総会で発表した。
「熱中症白書」は、JMDCが有する国内最大級の医療ビッグデータ・解析力・臨床目線を組み合わせ、熱中症の発症・重症化予防に資するエビデンスを提供することを目的としている。1000万人を超える医療ビッグデータを用いた分析であり、リスク因子として、高血圧等の生活習慣病および歩行や睡眠等の生活習慣を用いている。
今回の発表では、2025年に公表した「熱中症白書」に2025年シーズンのデータを追加するとともに、先行研究の知見を踏まえた因果分析を実施した。
その結果、健康・生活習慣と熱中症の関係について因果関係を意識した多変量解析※2を用いて検証したところ、日常的に歩く習慣がある人は、そうでない人と比較して、熱中症による入院リスクが約17％低いことが確認された。
近年、気候変動の影響により熱中症リスクは高まっており、個人が日常生活の中で実践できる適応行動の重要性が指摘されている。本研究結果は、日常的な身体活動等の生活習慣が熱中症の重症化予防に寄与する可能性を示唆するものである。
住友生命は、今回得られた知見も踏まえ、健康増進型保険”住友生命「Vitality」”を通じた日常的な健康行動の促進等により、健康増進および熱中症をはじめとする健康リスクへの備えに貢献していく。
※1　「熱中症白書」全編は下記URLより参照。
https://www.sumitomolife.co.jp/about/sustainability/important/growth/open_innovation.html
※2　健康状態等の複数のリスク因子が、結果にどのように関係しているかを分析する際に用いる統計的手法。
また、温室効果ガスの排出削減が喫緊の課題とされる中、被害を防止または最小化する適応対策や、適応でも防げない損失に備える経済的な保障も重要である。
住友生命グループ子会社であるアイアル少額短期保険が、PayPayほけんを通じて提供している「熱中症お見舞金」は熱中症による経済的な損失を保障する商品として、好評で、4月22日より販売再開している。
熱中症への対応には、温室効果ガス排出削減等の気候変動の緩和策に加え、健康増進活動や体調管理等の個人による予防行動、さらに社会保障や民間保険による保障等、複数の防衛ラインを組み合わせた総合的な対策が重要と考えられます。住友生命とJMDCは、医療ビッグデータの分析を通じて熱中症リスクに関するエビデンスの蓄積を進め、研究活動や学術発表によってウェルビーイングの発展に寄与するとともに、健康行動の促進と保障の両面から熱中症対策の推進に取り組んでいく。