住友生命、「新型コロナウイルス実態調査レポート」2025を発表

住友生命と株式会社JMDC（以下「JMDC」）は、健康・生活習慣と新型コロナウイルス（以下、新型コロナ）の関係性および治療実態を示す調査を実施した。
1．本レポートについて
「新型コロナウイルス実態調査レポート（以下、「本レポート」）」は、2023年5月8日に新型コロナが感染症法上「五類感染症」に移行した後も感染の波が繰り返されている現状を踏まえ、新型コロナの発症および重症化予防・治療実態に関するエビデンスを提供することを目的としている。
本レポートは、約1000万人の医療ビッグデータを用いた分析であり、リスク因子として、高血圧などの生活習慣病および歩行や睡眠などの生活習慣を用いている。新型コロナの重症度を診断、投薬、入院、ICU（集中治療室）入院の4段階で定義している点、家族人数別の家庭内感染率を解析している点、およびインフルエンザとの比較により新型コロナの治療実態を明らかにした点が本レポートの特徴である。
住友生命は、従来の保険会社の姿にとどまることなく、健康増進型保険“住友生命「Vitality」”をはじめとした、さまざまなよりよく生きるサービス「WaaS（Well-being as a Service）※1」を創出し、新しい価値の提供を目指している。この価値創出を支えるのがデータサイエンスであり、今回の調査結果では“住友生命「Vitality」”を通じた健康増進への取組みが、新型コロナの発症予防・重症化予防に資することを示唆することができた。公衆衛生上の課題である新型コロナのデータを解析し社会に還元することで、お客さま一人ひとりの健康を後押しするとともに、社会全体のレジリエンス向上へとつなげていく。
※1　Vitality健康プログラムを中心とするウェルビーイングに資するサービスエコシステムのことである。
2．「コロナ治療薬お見舞い金」について
新型コロナについては、感染機会減少のための社会的取組みや、予防としての健康増進活動が重要であるが、感染時に高額となる傾向のある治療費への備えも重要である。
住友生命グループとしては、グループ子会社のアイアル少額短期保険会社からPayPayほけん専用商品「コロナ治療薬お見舞い金」※2も提供しており、健康増進活動の支援を通じた予防および、経済的な保障まで多様なサービスを提供している。
※2　PayPayアプリ上で販売している。