チューリッヒ生命、病気やケガで10日間以上働けなくなった人への実態調査

チューリッヒ生命は、病気やケガで10日間以上働けなくなったことがある800名を対象に、働けなくなった原因と収入の変化に関する調査を実施した。調査の結果から、30代以下の年代で働けなくなった人の約7割が、就業不能状態が長期化する「うつ病や統合失調症など精神の疾患」だったこと、就業不能保険は認知度に比べ加入率が低い実態などが明らかになった。
〈調査結果サマリー〉
■ポイント1
就業不能状態となる年代は、30代以下が約7割。
10日間以上働けなくなったことがある人を年代別でみると、20代がもっとも多く38.4％、30代が22.8％となり、30代以下で約7割を占める結果となった。また、「うつ病や統合失調症など精神の疾患」が原因で働けなくなった人のうち、46.4％を20代が占めており、他の年代より高い割合であることがわかった。
■ポイント2
精神疾患で働けなくなった場合、社会復帰まで6ヶ月以上かかる人は約5割。
病気やケガで働けなくなった場合、87.4％の人が6ヶ月未満で働ける状態まで回復している。一方で「うつ病や統合失調症など精神の疾患」の場合には、回復するまでに6ヶ月以上かかった人が54％と、療養が長期化する傾向にあった。
■ポイント3
就業不能保険の認知度は約5割、うち加入率は2割にとどまる。
回答者の約半数が就業不能保険を認知している一方で、認知している人のうち「加入している人」は約2割程度にとどまり、認知と加入に大きな差がみられた。また、認知している20代のうち44.7%の人は就業不能保険に加入しており、他の世代と比較して就業不能への備えに対する意識が高いことがわかった。