メットライフ生命、「老後を変える」全国47都道府県大調査2021を実施

メットライフ生命は、全国47都道府県の20歳～79歳までの男女14,100人を対象に、「老後」に関する調査を実施し、このほどその結果を公表した。
本調査は、2018年以降定点調査として実施しているもので、4回目となる2021年は、「老後に対する意識の変化」「老後への備え」に対する「新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）拡大による価値観や意識の変化」などのほか、新型コロナで希薄になった「人とのつながり」に焦点をあてて、年代間などでの傾向の違いと、47都道府県別に結果をまとめた。
同社は、誰もが明るく豊かな老後を思い描くことができるよう「老後を変える」のテーマのもと、さまざまな取り組みを行っており、本調査はその一環として実施したものである。人生100年時代を迎えるといわれる日本において、多様化し急速に変化するお客さまのニーズを深く理解して商品やサービスに生かしながら、よりたしかな未来に向けて継続的な責任を果たすことを目指している。
調査項目の一つ「老後に対する意識とその変化」＜全国版＞のポイントは次のとおり。
・14,100人のうち、8割以上（83.3％）が自らの老後に不安を感じている。
・老後に対する不安要因は、全体ではお金や健康、認知症がトップ3に入った。60～70代では「健康」「認知症」「自身の介護」「お金」の順となった。
・新型コロナにより、老後不安が増えたと感じた人は44.0％となり、前年比で4.7ポイント減少した。
・新型コロナにより、老後に対する考え方がどのように変化したかという質問に対して、全体では「健康への気遣い」と「貯蓄意識の高まり」に次いで「生活費の節約」の順で、20～30代では「貯蓄意識の高まり」の割合が5割近くと高く、次いで「健康への気遣い」「資産運用意向の高まり」となった。
・人生100年時代において、100歳まで生きるとしたら「将来実現したい夢」があると答えたのは全体の26.7％となった。そして、これらの夢の実現に向けた必要になることでは「経済的な準備」（64.4％）「健康増進」（60.0％）となった。