カーディフ生命、「第2回生活価値観・住まいに関する意識調査」を実施

カーディフ生命は、全国の男女2,084人※3を対象に「第2回生活価値観・住まいに関する意識調査」を実施した。世代別の生活価値観・住まい観の把握を目的に実施した昨年の調査に続き、今回が第2回目の実施となる。
2020年は、新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）拡大の影響で人々の行動様式や働き方が著しく変化したことから、今回新たに新型コロナに関する質問項目を追加し、コロナ前・コロナ下での人々の意識、行動、価値観の変化もあわせて調査した。
※1：テレワーカー：労働時間の半分以上がテレワーク、テレワーク経験者：これまでテレワークを経験したことがある（頻度問わず）
※2：コロナ感染拡大後：2020年3月以降
※3：住宅購入経験者に対する設問は、新型コロナ感染拡大前後比較のためブーストサンプル（20～59歳男女、2020年1月以降の住宅購入者221名）を加えて分析している。
※4：本資料における「団信の特約」とは、死亡・高度障害の保障に上乗せする、がん保障（がんと診断されたらローン残高が0円になる）、脳卒中・急性心筋梗塞保障（所定の状態となったらローン残高が0円になる）、就業不能保障（病気やケガで働けなくなったら一定期間月々のローン返済が保障される）、失業保障（非自発的に失業したら一定期間月々のローン返済が保障される）などの保障を指す。
【ハイライト】
1.私生活への価値観が高まる。「仕事よりプライベート重視」（86%）、「結婚する・パートナーと暮らす」（72%）、「広い家に住む」（50%）は、いずれも7pt以上の上昇
2.最大の生活不安は依然として「老後資金」（86%）。「コロナ感染」は73%で、「病気・ケガで働けなくなる」「自然災害」に並ぶ
3.テレワーカー※1の3割がコロナ下で「住み替え・リフォーム等」を実施。テレワークが住まいを変えるきっかけに
4.住宅ローン返済不安理由、「失業」「倒産」が上昇。特にコロナ感染拡大後※2に住宅を購入した人の3割が「失業」「倒産」を不安視
5.コロナ感染拡大後に住宅を購入した人の約7割が「疾病保障付き住宅ローン」を選択。堅実にリスクヘッジ
カーディフ生命代表取締役社長の清瀬裕二氏は、次のように述べている。
「今回の調査では、家族や生活空間に対する重要度が高まり、仕事よりプライベートへの価値観が高まる傾向がみられました。新型コロナ感染拡大に伴い、人々の生活や働き方が一変し行動が制限される中、家で過ごす時間が増え、これまでの生活を見直すきっかけとなったと考えられます。
一方で、今回、新たに「新型コロナ感染」という未曽有の不安要素が加わっても、最大の生活不安は依然として“老後資金”であり、将来への先行き不透明感に対する不安が根強いことがうかがえます。残念ながら「失業」や「倒産」を理由に住宅ローン返済に不安を感じている方が増加しているという結果に直面し、改めて住宅ローンの保障に対するニーズが高いこと、その中でも特に病気やケガ、失業への備えに対するご要望が多いことを強く認識しました。
ひとりでも多くの人が保険によってリスクから守られ、理想のライフプランの実現に向けて、安心して力強く前進できる社会をつくることが私たちの使命である。変わりゆく社会やお客さまの価値観、ニーズにきめ細やかにお応えするために、これからも絶えず変革を続け、商品・サービスを進化させてまいります。」
【調査概要】
調査方法：インターネット調査
調査対象：20-59歳の男女
調査エリア：全国
有効回答数：2,084名（男性1,053名、女性1,031名）
※住宅購入経験者に対する設問は、前回比較のためブーストサンプル（20-59歳男女と2020年1月以降の住宅購入者221名）を加えて分析
調査実施日：2020年10月16日～20日
調査会社：株式会社インテージ