新日本保険新聞社・シンニチ保険WEB

メットライフ生命が全面協力した英エコノミスト調査の国際調査概要が公表

メットライフ生命は、英国の国際経済誌「The Economist」グループの調査部門であるエコノミスト・インテリジェンス・ユニット(EIU)が、同社の全面協力の下で健康管理や金融資産などに関する国際調査報告書をまとめたことを公表した。この報告書は、日本をはじめとする8カ国・地域の人々が、健康や資産管理、クオリティ・オブ・ライフ(QOL)に関してどの程度正しい知識を備えているのか、実際の数値やデータと比べて明らかにすることを目的としている。
「リアリティ・チェック:健康・経済プラン・QOLが映し出す未来像と現実のギャップ」と題された本報告書は、英エコノミスト主催の「ジャパン・サミット2017」の開催に合わせて、本日公表された。8カ国・地域(オーストラリア・中国・香港・インド・日本・マレーシア・韓国・米国)の計1600人を対象としたアンケート調査を実施し、回答者が考える平均余命や、最も不安に感じている疾患、また退職後の所得に関する自国・地域の相対的なランクなどを質問。その上で、EIUや世界保健機関(WHO)、世界銀行などの信頼できるデータや予測に基づき、回答者の答えを各国・地域の“現実(リアリティ)”と比較した。
日本の調査対象者の回答は、実証データと整合している割合である平均正解率が最も高かったものの、依然47%の低水準にとどまっており、明らかに改善の余地があることが認められた。例えば、退職後の平均余命については、日本の調査対象者の48%が実際より少なく見積もっていた。厚生労働省によると、寿命が延びる一方で、平均寿命と健康寿命の差は10~15年ある。日本人は退職後の長い人生で、健康を維持していくという新たな課題に直面している。
本報告書は、こちらからダウンロードが可能。
http://www.metlife.co.jp/about/pdf/eiu_report.pdf

関連記事(保険業界ニュース)

生保

メットライフ生命、「メットライフ財団支援ホームホスピス和ははの家」オープン

生保

メットライフ生命、広島銀行と共同社会貢献プログラム第34期寄付金を贈呈

生保

メットライフ生命、「全国47都道府県大調査2024」の結果を発表

生保

メットライフ生命、営業職員チャネルのコンプライアンス・リスク管理態勢の更なる高度化に向けた取組み状況を公表

生保

メットライフ生命、機構改革を発表

生保

メットライフ生命、日本MIT会の記念イベントに協賛

生保

メットライフ生命、51周年もブランド広告を大規模に展開

生保

メットライフ生命、「DEJIMA 博」「こどもでじまはく」に特別協賛

生保

メットライフ生命、地域住民交流と「縁結び」の場「メットライフ財団支援ホームホスピスマイレの家」オープン

損保

東京海上日動、GIGAスクール端末の適切な使用に向けたユーザー調査結果を公表

関連商品