住友生命、「インフルエンザ実態調査レポート」2026を公開

住友生命と株式会社JMDC（以下「JMDC」）は、JMDCが保有する医療ビッグデータを用いて、インフルエンザの診断・重症化に加え、健康・生活習慣、前シーズンの感染歴、世帯構成や家庭内での診断状況までを横断的に分析した。
その結果、2024-2025シーズンには100人中約11人がインフルエンザと診断され、5～14歳で診断発生指数が高いことが確認された。また、歩行習慣や睡眠による休養感などの生活習慣や生活習慣病の既往によって、インフルエンザの診断・入院リスクに差がみられた。さらに、前シーズンの感染歴によっても診断発生率に差がみられた。
さらに家庭内の診断状況を分析したところ、家族人数が増えるほど「家庭内感染率」が高まる傾向がみられ、5人以上世帯では51.4％となった。つまり、インフルエンザと診断された人が1人以上いた5人以上世帯のうち、約半数の世帯で、同じシーズンに家族2人以上の診断が確認されたことになる。また、5～14歳の子どもが世帯内で最初に診断されやすい傾向も確認された。※1
住友生命は、生命保険が本来持つ「安心」の価値を、万一への保障から日々の健康増進など「毎日」の安心へと拡げる「拡・保険」を推進している。本調査を通じて得られた知見を一人ひとりの健康づくりや社会全体の感染症への備えに役立てていく。
今回の調査は、約1000万人規模の医療ビッグデータを分析し、インフルエンザの診断・重症化だけでなく、健康・生活習慣や感染歴、家庭内での診断状況といった日常生活に身近な不確実さをデータによって可視化する取組みである。
住友生命は、“住友生命「Vitality」”をはじめとした健康増進を支援する商品・サービスの提供に加え、データサイエンスを通じて得られた知見を社会に還元することで、一人ひとりの健康づくりや、社会全体の感染症への備えに役立つ情報を提供し、「よりよく生きる」を支えていく。
1．インフルエンザ実態調査レポートについて
「インフルエンザ実態調査レポート（以下、「本レポート」）」は、インフルエンザが毎年流行を繰り返し、家族内感染や重症化による医療負荷が生じている現状を踏まえ、インフルエンザの診断および重症化リスク、診断歴や家庭内感染の実態に関するエビデンスを提供することを目的としている。
本レポートでは、こうしたインフルエンザの実態を多面的に捉えるため、株式会社JMDCが保有する約1000万人規模の医療ビッグデータを用いて分析を行った。
本調査の特徴は、インフルエンザの診断・重症化だけでなく、健康・生活習慣、前シーズンの感染歴、さらに世帯構成や家庭内での診断状況までを、同一の医療ビッグデータを用いて横断的に分析している点である。
具体的には、インフルエンザの重症度を「診断」「肺炎併発」「入院」「重症入院（ICU等）」の4段階で捉え、年齢・地域による違いに加え、歩行習慣や睡眠休養感などの生活習慣との関係、前シーズンの感染歴との関係、家族人数や世帯内の年齢構成と家庭内での診断状況との関係を分析した。
※1：本レポートでは、同一世帯内で同一シーズンに複数名がインフルエンザと診断された世帯の割合を、便宜上「家庭内感染率」と表記している。実際の感染経路を特定したものではない。
◆調査結果のサマリー
○100人中約11人がインフルエンザの診断を受ける
・2024-2025シーズンのインフルエンザの診断発生率は10.91％と、100人中約11人がインフルエンザの診断を受けた。
・また、肺炎併発、入院、重症入院（ICU等）も一定数発生しており、重症度が高まるほど平均医療費は増加する傾向にあった。
○小児で診断リスクが高く、重い状態は高齢層でもリスクが高い傾向
・インフルエンザの診断は特に5～14歳で発生指数が高かった。
・肺炎併発や入院、重症入院（ICU等）といった比較的重い状態は、小児に加え高齢層（JMDCデータで確認できる60～74歳）でも発生指数が高い傾向にあった。
○歩行習慣や睡眠休養感がない人、生活習慣病の既往がある人はリスクが高い傾向
・歩行習慣がない人や、睡眠による休養感がない人は、そうでない人に比べてインフルエンザのリスクが高い傾向にあった。
・生活習慣病の既往がある人は、重症化に関するリスクが高い傾向がみられ、例えば降圧薬使用者は、使用していない人に比べて入院1.76倍、重症入院（ICU等）2.88倍となった。
○前シーズンの感染歴により、次シーズンのインフルエンザ診断発生率に差－風邪12.3％、新型コロナ13.4％、インフルエンザ9.9％
・前シーズンに風邪の診断があった人では12.3％（診断なし9.3％）、新型コロナの診断があった人では13.4％（診断なし10.5％）と、翌シーズンのインフルエンザ診断発生率が高かった。
・一方、前シーズンにインフルエンザの診断があった人では9.9％と、診断がなかった人の11.1％を下回った。
・こうした差には、人との接触機会や受診行動、感染後の感染対策・ワクチン接種行動などが影響している可能性がある。
○5人以上世帯では「家庭内感染率※2」51.4％、5～14歳が世帯内の初発者になりやすい傾向
・家族人数が増えるほど「家庭内感染率※3」は高まる傾向があり、世帯内では5～14歳の小児で初発診断発生率※3が高い傾向がみられた。
・また、子どもが初発者となる割合は、子ども1人世帯で約51～60％、2人世帯で約66～74％、3人世帯で約74～81％と、子どもの人数が多い世帯ほど高かった。
※2：本レポートでは、同一世帯内で同一シーズンに複数名がインフルエンザと診断された世帯の割合を、便宜上「家庭内感染率」と表記している。実際の感染経路を特定したものではない。
※3：2人以上の世帯に所属する人の中で、シーズン中に世帯内で最も早くインフルエンザと診断された者を「初発者」とし、所定の年齢区分別の初発者の割合を、便宜上「初発診断発生率」と表記している。