メットライフ生命、「健康経営優良法人2026」の大規模法人部門で8年連続で認定

メットライフ生命は、このたび経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に認定された。これは、2019年以来、8年連続での認定となる。
健康経営優良法人認定制度とは、特に優良な健康経営(R)を実践している大企業や中小企業等の法人を「見える化」することで、社員や求職者、関係企業や金融機関などから社会的な評価を受けることができる環境づくりを目的に、2017年に創設された認定制度である。
※健康経営(R)は、NPO法人健康経営研究会の登録商標である。
同社は、「ともに歩んでゆく。よりたしかな未来に向けて。」というパーパスの実現に向け、サステナビリティを重要な経営の方針と位置づけ、5つの「サステナビリティ重要課題」を選定している。
その一つである「社員が働きやすい環境を作る」においては、社員が健康で生き生きと過ごすことができる、働きがいのある職場と長期にわたり活躍できる環境が重要であると考えている。
具体的な取り組みとして、社員およびその家族を対象とした定期健康診断・人間ドックの受診促進、35歳以上を対象とした特定保健指導の促進、無料歯科検診の提供、長時間勤務の抑制、禁煙支援プログラムの提供、スポーツクラブの利用促進などを継続して実施している。あわせて、健康増進をサポートするWebサービスの導入やWebコンテンツによる健康情報の提供にも取り組んでいる。これらを通じて、社員一人ひとりが、自身の健康状況を適切に把握し、改善につなげる機会を提供するよう努めている。
同社は社員とその家族一人ひとりの心身の健康を重要な財産と捉え「メットライフ生命健康経営宣言」のもと、会社と健康保険組合が一体となって、健康経営に積極的に取り組んでいる。今後も、お客さまと社会に対して高い価値を提供し続けるため、こうした取り組みを継続的に推進していく。