マニュライフ生命、「アジア・ケア・サーベイ2025（アジア健康長寿調査）」結果発表～日本では、77％が「老後資金に不安」

マニュライフ生命は、マニュライフ・グループがアジアの9つの国・地域の9,034名を対象に実施した「アジア・ケア・サーベイ2025（アジア健康長寿調査）」の日本における調査結果を発表した。
本調査は、人生100年時代における生活者の健康・経済・心理面に関する実態を明らかにし、将来の資金計画や生活設計に向けた、より良い選択のヒントを得ることを目的としている。調査結果からは、日本の生活者が健康を維持して「長生きすること」よりも、「歳を重ねても自分らしく、尊厳を持って生きること」を望む傾向が顕著である一方で、老後資金に対する不安が依然として強く、資産寿命も延伸して“より良い人生”を望んでいる傾向が明らかになった。
日本の生活者は平均寿命が世界最高水準であるにも関わらず、望ましい寿命＊1を平均73歳と考えており、これは予想される寿命＊2の79歳よりも6年短い結果となっている。さらに、回答者の過半数（53％）が「人生の長さ」よりも「生活の質」を重視しており、健康に対しても「完全に病気のない状態」より「自立した生活を楽しめる程度の健康」を望むなど、より現実的な視点が見られた。
一方で、老後資金や投資行動に対する自信の低さ、健康への取り組みの消極性も明らかになっており、これらの点では日本はアジア諸国の中でも最低水準にとどまっている。特に、日本では「貯蓄主義」や「現金志向」が根強く、金融資産の72％を現金・預金で保有していることが調査から判明した。これは、リスクを避ける傾向や、資産運用に関する知識不足が背景にあると考えられる。
実際、77％が老後資金に不安を抱えており、これは調査対象地域（平均43％）の中でも最も高い水準である。また、ファイナンシャルプランナー（FP）を活用している人の割合は他国に比べて低く、日本では80％がFPを利用していないという結果が出ている。一方で、FPを活用している人の42％が「老後資金が十分にある」と回答しているのに対し、未活用者では18％にとどまっており、専門的なサポートの有無が不安の度合いに影響している可能性が示唆される。こうした背景から、老後の安心と豊かさを実現するためには、信頼できる専門家との対話やサービスの活用が、生活者にとって重要な選択肢となり得ることがうかがえる結果となった。
【調査結果（抜粋）】
■日本人が「望ましい」と考える寿命は短くなる傾向
・日本の生活者が望ましいと考える寿命は男女平均で73歳、予想される寿命より6年短く、「生活の質」を重視する人ほど、より短い寿命を望む傾向が見られる
・その傾向は25～34歳の世代では更に顕著で、望ましいと考える寿命は65歳
■日本人の老後資金の不安が他国・地域と比較でも、より顕著に
・日本では77％が「老後資金に不安」（調査対象地域平均43％を大きく超え最高スコア）
・回答者の29％がすでに経済的な問題を抱えており、そのうちの87％は、老後を迎える前に問題が始まったと認識
■老後不安の払しょくには金融リテラシーと老後資金準備が必須
・日本では自身の金融資産の72％を現金・預金として保有（調査対象地域平均：50％）
・貯蓄型保険や年金保険などの保険商品への日本の配分割合は8％にとどまる
・日本はFPを活用していない人が80％（調査対象地域で最多）
■日本人に求められる健康寿命と資産寿命のより良いバランス
・日本は、「心身の状態を維持すること」を最重視だが、日本では健康寿命延伸のための予防行動をとっていない人が全エリア中最多の11％で、予防行動の促進が求められる
・日本の生活者は、経済的な健康が自身の寿命に影響を与える可能性があると認識している。経済的な健康は、68％が身体的に健康でいられる期間に影響を与えると考えており、70％が精神的に健康でいられる期間に影響すると回答。また、67％が予想される寿命に影響すると認識している
＊1　自身が望む寿命が何歳かという質問
＊2　現在の健康状態や生活の状況を踏まえたうえで、自身が何歳まで生きると予想しているかという質問