太陽生命少子高齢社会研究所、東京大学と妊娠中・育児期早期の両親を対象とした 「家族マネジメントプログラム」開発の共同研究を開始

太陽生命の子会社である太陽生命少子高齢社会研究所（以下「研究所」）は、東京大学大学院 医学系研究科 家族看護学分野 池田真理教授と、『家族形成期の両親を対象とした家族マネジメントプログラム開発』の共同研究（以下「本研究」）を開始した。
核家族化に伴う子育て世代の孤立、男女の役割変化などにより、子育て期を長く見据えた両親への支援が喫緊の課題となっている。出産・子育ての知識や実技については現在広く実施されている母親学級・両親学級で取り扱われているが、本研究では、家族のレジリエンス（自発的な治癒力）を高めることを目指し、子育て中の自分のキャリア、家族の中でのお金の使い方、健康や美容なども含め、育児中や将来の生活全般について両親が話し合うグループ学習プログラムを開発する。本プログラムが妊娠中・育児期早期における良好な家族関係の構築を支援することで、周産期のメンタルヘルスの改善、産後うつ等の予防に繋がることも期待される。
■対象者
第一子妊娠中・育児期早期の母親と両親・カップル
■実施内容
・グループ学習プログラム ・ 家事、子育て、キャリア、健康などのトピックに基づいた複数回からなるシリーズ
・トピックに合わせた講話、トーク、エクササイズ、ディスカッション
■プログラムの目的
育児をするにあたり家族の困りごとについて考える「機会」と「情報」を提供し、また、学んだことをもとに今後のパートナーシップについて考える「機会」を提供する。そして、参加者が、今までよりも「何とかやっていけそうだ（家族をマネジメントすること）」と思えて、子育て期を長く見据えた家族全体のQOL（生活の質）向上を目指す。
研究所では少子化対策に向けた研究や調査に継続して取り組んでおり、本研究もその一環として実施した。同社および研究所は、引き続き少子高齢化をはじめとする社会的課題の解消に向けた取組みを進めていく。