アクサ、世界16の国と地域で実施したマインドヘルス調査の結果を発表

アクサは、世界16の国と地域、17,000人を対象に実施した「マインドヘルスに関する調査2025」の結果を発表した。本調査は、マインドヘルスに対する理解促進や心の健康保持・増進に役立つ知見を、個人や企業に提供することによって社会に変化をもたらし、人々のより良い心の状態の実現に寄与することを目的に実施している。今年で5回目となる本調査では、特に若年層と職場におけるマインドヘルスの現状に焦点を当て、マインドヘルスの実態とその要因、職場環境の重要性などについて調査した。
「マインドヘルスに関する調査2025」の結果ハイライトは以下のとおりである。
※アクサは、心の健康をよりポジティブに捉え、本調査においては、「メンタルヘルス」に代えて「マインドヘルス」という用語を使用している。
・若年層の約3割がメンタルの不調を明かす
世界全体のマインドヘルスの状態は昨年に比べ横ばいであり、日本は3年連続で最下位となった。特に18-24歳、24-34歳はいずれも25％と、若年層の約3割が何らかのメンタル不調を抱えており、どの年代よりも割合が高いことが分かった。
・不調の要因は「仕事関連のストレス」がトップ
調査では、経済的不安、職場のストレス、社会的孤立がマインドヘルスに影響を及ぼす主な要因として挙げられた。特に、「仕事関連のストレス」の56％に次いで「経済的な不安定さや仕事への不安」が55%となり、就業に関連する内容が上位を占めた。「健康的なワークライフバランス実現の難しさ」も47％と高い割合となり、世界で4位、日本では3位の要因となっている。
・中小企業における職場環境の改善が求められる
「メンタルヘルスなどを支援する会社方針の導入の有無」について聞いたところ、日本は34％と、世界平均の47％より低いことが分かった。また、日本では調査対象のうち従業員数250人以上の企業の半数以上が会社方針を導入している一方、250人未満の企業では3割以下が「導入なし」としており、中小企業におけるサポート体制に課題があることが明らかになった。