太陽生命、「死亡保障」を備えつつ「お金を増やす」ことができる『一時払終身保険』を発売

太陽生命は、2026年4月1日より、『一時払終身保険』を発売する。
2024年3月の日本銀行の政策金利引き上げ以降、国内金利は上昇基調にあり、家庭における資産形成に対する関心やニーズは高まっている。同社は、2025年8月に、ダイレクトチャネルにおいて、元本確保型の積立保険『太陽生命の貯まる保険』を発売する等、経済環境の変化を捉えた商品の導入により、お客さまの多様な貯蓄ニーズに応えてきた。
今回、マイナス金利政策等の影響により2016年7月から販売停止としていた、『一時払終身保険』の販売を再開する。同保険は、万一の場合の遺族保障だけでなく、貯蓄性を備えており、保障と貯蓄双方のニーズに応えることができる。また、相続税対策として死亡保険金の非課税枠を活用することが可能な税制メリットも有する商品である。
なお、同保険は同社のインターネットチャネルである「スマ保険」でも発売する。（＊1）スマ保険の詳細はこちらを参照。（URL：https://www.taiyo-seimei.co.jp/net_lineup/ ）
『一時払終身保険』のポイント
①■ 一生涯の死亡・高度障害保障
まとまった資金で、一生涯の死亡・高度障害保障を備えることができる。
また、保険金額は払込保険料より大きくなる。
②■ 資金準備としても利用可能
資金が必要なときに、解約払戻金を利用できる。(＊2)
通常、加入期間に応じて解約払戻金は増加する。(＊3)
③■ さらに税制上のメリットも
預貯金は全額が相続税の課税対象（基礎控除を除く）となるが、生命保険の死亡保険金には独自の非課税枠がある。(＊4)
同社は今後とも、お客さまの多様なニーズに応え続けていく。
（＊1）インターネット経由や営業職員経由など申込みの経路により、取扱プランが異なる場合がある。
（＊2）解約した場合、以後の死亡・高度障害保障はなくなる。
（＊3）契約後短期間で解約すると解約払戻金は一時払保険料を下回る。
（＊4）税務に関する記載は同資料作成時の税制にもとづくものであり、税務の取扱等は今後変わる可能性がある。
【支払事由】
●死亡保険金
支払事由： 被保険者が死亡したとき
受取人：死亡保険金受取人
●高度障害保険金
支払事由： 被保険者が所定の高度障害状態になったとき
受取人：被保険者
【契約の取扱等】
正式名称：無配当終身保険（002）
販売名称：一時払終身保険
加入年齢範囲：12歳～80歳
保険期間： 終身
保険料払込方法：一時払
保険金額（最低限度）：50万円
保険金額（単位）：1万円
【保険料例】
・死亡保険金・高度障害保険金：500万円
・ 保険料払込方法：一時払
・ 保険期間：終身
■保険料例表
一時払保険料：男性／ 女性
20歳：2,307,135円／2,156,630円
30歳：2,585,265円／2,416,150円
40歳：2,914,140円／2,717,590円
50歳：3,287,220円／3,061,950円
60歳：3,696,205円／3,449,415円
70歳：4,126,350円／3,887,270円
80歳：4,540,770円／4,344,735円