貴社のサービスPR動画を新日本保険新聞社サイト上で掲載
【目的】
保険会社や保険代理店など保険業界向けに事業展開をしている、もしくは事業展開したい企業等の商品・サービスを情宣する場を提供
【概要】
・新日本保険新聞ホームページに貴社でご用意いただいたプレゼン・PR動画を掲載(動画の構成や内容は自由)。動画の差し替えや修正も可能(無償)
・当社のホームページに永続的にPR動画を掲載し続けるため、短期間での急激な訴求力ではなく長期にわたるPRツールとしてご活用いただけます(効果の保証はいたしかねる点、ご承知おきください)
【掲載価格】
一括20万円(定価・税抜き)※メルマガ・ヘッダ 6 行広告(全角 30 文字×6行以内、1回 38,000 円(税抜き))2回配信サービス付き
(注1)一定期間ページの上部に掲載します。そのためお申込み後お待ちいただくことがございますので、ご了承ください。
(注2)商品やサービスの内容によっては掲載をお断りするケースもありますことをご承知おきください。
【ご参考:アクセス数】
当社HPの直近一年間(2023年9月12日~2024年9月11日)のアクセス数
月間ページビュー:約67,000
月間ユーザー数:約21,000(1ユーザーあたり3.19ビュー)
【新日本保険新聞社とは】
新日本保険新聞(生保版、損保版)は、昭和22年創業の株式会社新日本保険新聞社が発行する老舗の保険業界向けの業界専門新聞です。生保版は主に、生命保険業界の多くの保険会社社員や営業職員、セールスパーソン、保険代理店、保険関連事業者などが読者です。損保版は主に、損害保険業界の多くの保険会社社員や保険代理店、保険関連事業者などが読者です。
◎お問い合わせ先メールアドレス:soumu196@shinnihon-ins.co.jp
〈ご参考〉BtoBビジネスでの動画活用について~どんなメリットがあるの?
◎文章や静止画と比較して、短い時間で多くの情報を伝えられる
まず、文章や静止画と比較して短時間で多くの情報を伝達できる点がBtoBビジネスで動画を活用するメリットです。最新の研究によると、1分間の動画で伝達できる情報量は文字媒体に置き換えると英単語180万語に相当すると言われています。
また、動画の情報の受け取りには「読む」という行動を必要とせず、動画の内容に興味のない視聴者が「眺める」だけで情報伝達が可能です。
ニーズの顕在化していない層にも無理なく情報を伝達できる動画は、幅広い層へのアプローチに適しています。
◎ブランディング効果が高く記憶に残りやすい
動画には文字や画像のみでの情報伝達と比較し、記憶に残りやすいという特徴があります。
1971年にアメリカの心理学者によって提唱された「メラビアンの法則」によると、人が受ける印象は「言語情報(7%)」「視覚情報(55%)」「聴覚情報(38%)」によって形作られるとされています。
言葉・映像・音声を組み合わせて構成される動画という情報伝達手段は、文字や画像のみのものに比べて記憶に残りやすく、高いブランディング効果が期待できるでしょう。
◎ライバル企業に先駆けて取り入れることで印象に残りやすい
このように、情報伝達に動画を用いることで、文字や静止画のみで商品を訴求した際と比べて、大きな効果が期待できます。つまり、同じ業界の競合の中で自社だけが動画を活用することで、情報伝達における優位性を持つことに繋がります。
他社以上に顧客の印象に残る取り組みを行うことで、問い合わせ件数アップを目指しましょう。
◎様々な媒体で繰り返し利用しやすい
動画コンテンツは一度制作してしまえば、様々な媒体で繰り返し利用できるのもメリットです。BtoB企業が動画を利用できる場面には、主に以下のようなシーンが挙げられます。
・自社サイト・サービスページ ・SNS ・Youtube
・Web広告 ・営業ツール ・社内資料
ご覧いただくとわかる通り、動画は非常に多くの場面で活用することができます。なかでも、SNSやYoutubeといったWebサービスへの動画配信は、多くの人の目に触れることができるでしょう。
動画コンテンツは制作時にある程度の費用が必要ですが、一度制作すればその後は繰り返し再生が可能です。視聴される回数を増やすことで、動画制作の費用対効果を高めましょう。
◎BtoB取引の営業効率が高まる
動画を活用することで、BtoBビジネスの営業効率が高まる点も見逃せません。営業ツールとして動画を利用することで、具体的には以下のようなメリットが得られます。
□営業ツールとして動画を利用すると…
・短い時間で多くの情報を伝えられる
・オンラインの商談や映像データ送付のみも可能
・営業担当のスキルに頼らず、一定の水準で説明を行える
・実物を見せることのできないものの説明が可能
このように、動画の活用は営業の質と量の両方にとって良い影響を与えます。特に顧客にイメージしづらい製品・サービスを販売するBtoB事業者にとって、得られる効果は大きいでしょう。
◎お問い合わせ先メールアドレス:soumu196@shinnihon-ins.co.jp