iDeCo（イデコ）におすすめ金融機関5選｜選び方・始め方を解説

「iDeCo（イデコ）に興味はあるけど何ができるの？」「iDeCo（イデコ）をやる際におすすめの金融機関はどこ？」このような疑問を抱く方は多いのではないでしょうか。

最近は日本人のマネーリテラシーが向上したことで投資の需要が高まっています。特にiDeCo（イデコ）と言われる個人型確定拠出年金に興味を抱く方が増えてきました。

そこで今回は、iDeCo（イデコ）の基本情報や仕組み、メリット・デメリットやおすすめの金融機関と選び方のポイントについて詳しく解説します。

投資は1日でも早く行動することで、将来楽できるようになるのでおすすめです。

iDeCo（イデコ）とは？

iDeCo（イデコ）とは英語で（individual-type Defined Contribution pension plan）の略称で、日本語では「個人型確定拠出年金」と言われている私的年金制度です。

ただ、iDeCo（イデコ）は掛金を60歳になるまで積み立てられますが、死亡した場合や障がい者となった場合などを除いて原則60歳までは引き出すことはできません。

ですが、厚生年金と国民年金の仕組みを上手に利用し、若いうちからコツコツと投資を重ねていけば、60歳を超えるとより豊かな老後生活を送ることができるのでおすすめです。

iDeCo（イデコ）は基本的に60歳未満の全ての方が加入できます。

iDeCo（イデコ）のメリット・デメリット

メリット

積み立てた掛金が全額所得控除される

iDeCo（イデコ）で積み立てた掛金は実は全て所得控除されるため、当年分の所得税と翌年分の住民税が軽減されるメリットがあります。

例えば、年収が500万円の方が毎月1万円を積立てた場合、年間に約24,000円相当が軽減されます。

また、自身の口座から掛金引き落としの方は、所得控除の恩恵を受けるには「年末調整」もしくは「確定申告」が必要になるので注意しましょう。

節税効果が期待できるので、少しでも損したくない方は利用しましょう。

iDeCo（イデコ）の運用益は非課税

基本的に通常の投資信託の運用益や預貯金の利息には、法律で20.315％の税金がかかる計算になっていますが、iDeCo（イデコ）は非課税なので所得税がかかりません。

例えば、株式投資で利益を100万円上げた場合は、約80万円が利益で約20万円が税金です。一方でiDeCo（イデコ）は100万円全てが利益で税金は0円となります。

このように、iDeCo（イデコ）はコストが一切かからずより効率的に資産を増やせるのが大きな魅力です。1日でも若いうちから投資を始めることで将来に備えられます。

毎月一定額をコツコツと継続して投資をされたい方におすすめです。

受け取り方法は自身の状況や条件に応じて選べる

iDeCo（イデコ）を利用して築いた資産の受け取り方法は「公的年金等控除」と「退職所得控除」のどちらかを選ぶことが可能です。

公的年金等控除は、年齢や年金額に応じた額が所得から控除される仕組みです。つまり、年金として分割で受け取る方法です。

自分が公的年金等控除もしくは退職所得控除どちらを受け取る方がお得かについては、自分の今の状況や条件に合わせて計算することをおすすめします。

これらは所得から差し引くことで税負担を軽減することが可能です。

デメリット

運用状況によっては資産が減ることもある

預金の金利はごく僅かですが、貯金しているだけではお金は増えないため、多くの方はiDeCo（イデコ）の投資信託で資産運用をしようと考えます。

ですが、iDeCo（イデコ）はあくまでも投資ですから、運用状況によっては逆に資産が減ってしまう場合があるので、元本割れリスクには注意しましょう。

そこで重要なのが、多少のリスクはあるが運用益がある商品と、リスクが低く安定したパフォーマンスの商品とを掛け合わせて投資する方法です。

iDeCo（イデコ）は商品選び一番大切だと言っても過言ではないので、投資を始める際はある程度投資知識を得てから始めることをおすすめします。

他人に投資選択を委ねず、自分で知識を付けて投資した方が納得して投資ができます。

iDeCo（イデコ）は、死亡したり障害者になったりしない限り、原則60歳まで資産を引き出せないのが大きなデメリットです。

なので、今後iDeCo（イデコ）を利用して投資をする場合、今後起こり得るライフイベントなどを考慮して投資するようにしましょう。投資は余剰金で行い、その他は貯蓄に回しておくことをおすすめします。

ライフプランの計画を立てて投資することが大切です。

iDeCo（イデコ）の毎月の掛金には、属性によって上限金額がそれぞれ異なります。この属性とは会社員、自営業、専業主婦、公務員などのことです。

特に公務員の方は退職金や年金に恵まれていることから、上限金利は低く設定されています。

自営業者は月額6.8万円と上限が高く設定されています。その理由は、自営業者やフリーランスは公的年金のうち「国民年金」にしか加入できないからです。

会社員や公務員は掛金が上限2万円程度しか投資できないですが、60歳までコツコツ積立なので早いうちから始めることで

iDeCo（イデコ）におすすめの金融機関の選び方

手数料が安いかどうか

金融機関によって手数料はそれぞれ異なるため、iDeCo（イデコ）を利用する上で口座管理手数料が安いかどうかを確認することが大切です。

この口座管理手数料は、60歳までiDeCo（イデコ）を運用するまで毎月支払わなければいけない手数料のことを言います。

口座によって手数料の差は数百円程度あります。「たった数百円なら大丈夫」と思われている方もいらっしゃるかもしれませんが、iDeCo（イデコ）は長期投資です。

長期投資は何十年と資産を運用していくため、数百円の手数料でも数十年後には何十万、何百万円という差になってしまうので手数料には注意を払いましょう。

iDeCo（イデコ）を始める際は、なるべく手数料の低い金融機関を選びましょう。

商品が豊富に取り揃っているかどうか

金融機関を選ぶポイントとして、金融商品が豊富に取り扱っているかどうかを確認してみることが大切です。

種類が豊富だから素晴らしい金融機関という訳ではありませんが、商品が多ければ多いほど選択肢の数が増えるのは良いことです。

特に投資信託は国内外の株式、商品先物、債券など様々な商品を組み合わせることが可能で、種類も約6,000本以上と豊富に取り扱っています。

なので、金融機関を選ぶ際は投資信託の種類や数、手数料などを総合的に考慮した上で、iDeCo（イデコ）に投資する金融機関を選ぶようにしましょう。

投資信託は投資のプロが運用してくれるので安心して投資できます。

iDeCo（イデコ）の始め方

iDeCo（イデコ）の始め方は大きく分けて4つのポイントがあります。まずは初めに自分がiDeCo（イデコ）に加入できるかどうかを確認しましょう。

原則20〜60歳の方であれば誰でも利用できますが、国民年金保険料を支払っていない方や、企業型拠出年金とiDeCo（イデコ）の同時加入を認める制度に変更されない方は厳しいです。

3つ目は積立額を決めます。iDeCo（イデコ）は原則60歳まで引き出すことはできないため、無理のない額を抑えましょう。初めは数千円程度からはじめることをおすすめします。

4つ目は運用する金融商品と割合について決めることです。一番おすすめの方法は預金や保険などの元本確保型商品と投資信託を組み合わせてポートフォリオを作ることです。

iDeCo（イデコ）初心者はまずは月に数千円から積み立てていきましょう。

iDeCo（イデコ）におすすめ金融機関（証券会社）5選

LINE証券

LINE証券は20代投資家が選ぶ「スマホ利用で使いやすい」ネット証券No.1※のチャットアプリLINEが提供する証券口座です。※公式サイトより

投資信託はプロが選ぶ本当におすすめできる32銘柄を厳選採用しており、初心者の方でも迷わず投資ができるところが魅力です。

SBI証券

SBI証券は口座開設数720万口座を突破し、国内株式個人取引シェアNo1の日本トップクラスの証券会社です。

また、HDIの「問合せ窓口格付け」「Webサポート格付け」2021年度で最高評価の三つ星を獲得した実績と信頼があります。

松井証券

松井証券は100年以上もの歴史がある老舗ネット証券なので、安心してiDeCo（イデコ）を利用して投資を行うことができます。

また、HDIの格付けベンチマーキング「顧客サポート部門」において、11年連続最高評価の三つ星を獲得しておりサポート体制も充実しています。

岡三オンライン証券

岡三オンライン証券は2021年オリコン顧客満足度調査ネット証券部門 分析ツール1位を獲得した実績と、創業95年以上という歴史を誇るネット証券です。

業界屈指の格安手数料かつ豊富なマーケット情報を無料でチェックできたり、投資初心者でも使いやすい高機能取引ツールで分析したりできます。

auカブコム証券

三菱UFJファイナンシャルグループとKDDIのネット証券として有名なauカブコム証券は、iDeCo（イデコ）を利用する上で手数料体系が魅力の証券会社です。

auカブコムのiDeCoなら運用管理手数料が0円で利用できたり、対象投資信託の保有残高に応じ、au IDをお持ちの方はPontaポイントを貰うことが可能です。

よくある質問

まとめ

ここまで本記事では、iDeCo（イデコ）の概要や運用益を上げる仕組み、メリットやデメリット、おすすめの金融機関について詳しく紹介しました。

iDeCo（イデコ）は運用益に税金が一切かからないため、効率よく資産を増やせたり節税効果になったりと、コストを抑えて資産形成できる金融商品だとご理解頂けたのではないでしょうか。

最近は将来に不安を感じている方がiDeCo（イデコ）を始められるケースが多いため、あなたもこの投資ブームの波に乗じて投資を始めるきっかけにしてみてください。

iDeCo（イデコ）は数千円から投資を始められるので、試しに少額から始めてみてはいかがでしょうか。